地震の備え、まずは・・・
平成17年の内閣府が行なった調査結果によると、大地震に備えてとっている対策として最も多いのは
『携帯ラジオ、懐中電灯、医薬品などを準備しておく』 で、約半数を占めています(図3)。
しかし、これらは大地震が起こった時に、生き残ることを前提とした準備なのです。
過去の大地震の死亡原因を見ると、阪神・淡路大地震の神戸市では、
建物の倒壊による 『窒息・圧死』 が8割を占めています(図4)。
また、新潟県中越沖地震の死者の大半が住宅の倒壊で下敷きになった高齢者で、火災の発生や延焼も、
建物の倒壊による影響が大きいことから考えると、図3で6.5%にとどまっている 『 自分の家の耐震性を高くしている 』 が、さらに重要な対策になってくるのではないでしょうか。
図3 大地震に備えてとっている対策(複数回答)
①?携帯ラジオ、懐中電灯、医薬品などを準備している
② 近くの学校や公園など、避難する場所を決めている
③ 食糧や飲料水を準備している
④ 消火器や水をはったバケツを準備している
⑤ いつも風呂の水を溜め置きしている
⑥ 家具や冷蔵庫などを固定し、転倒を防止している
⑦ 貴重品などを、すぐに持ち出せるように準備している
⑧ 家族との連絡方法などを決めている
⑨ 非常用持ち出し用衣類、毛布などを準備している
⑩ 防災訓練に積極的に参加している
? 自分の家の耐震性を高くしている
⑫ ブロック塀を点検し、転倒を防止している
⑬ 耐震診断を行い、自分の家の危機度を把握している
⑭ その他
⑮ 特に何もしていない
⑯ わからない
図4 阪神・淡路大震災の犠牲者の死因(神戸市内)
地震はなぜ起こるの?地震のメカニズム
日本は、世界で見ても地震がとても多いところで、世界中の地震の中で2割くらいの地震は日本で起きていると言われています。
それは日本列島の周辺に、4つのプレート(板状の堅い地殻)があり、それぞれが別の方向に1年間に数センチメートルの速度で移動しています。
プレートの境目でのプレート同士の運動が地震を引き起こす原因となります。
日本では、主に次の2種類の地震が起こっています。
海溝型地震
海洋側のプレートのもぐりこみより大陸側のプレートが引きずり込まれ、境目にひずみがたまり、限界に達すると元に戻ろうとして跳ね上がり、地震が発生します。
この型の地震は、中央防災会議で今後100年か200年先に発生する可能性が高いとされています。
直下型地震“活断層による地震”
陸地の地殻もプレートの運動により、至る所に「ズレ」が生じています。
これらの「ズレ」は動く可能性があり『活断層』と言われ、この活断層のズレの動きが地震となります。
海洋型地震に比べ規模は小さく、被害範囲も20km~30km程度と予想されていますが、地表に近いところで起こるために激しい揺れを伴います。
直下で発生するために前触れがほとんどなく、いきなり大きな揺れがくることになります。
阪神・淡路大震災はこの型の地震でした。
津波の発生するしくみ
海底で起きた地震が原因で、海水が陸地に押し寄せる現象を津波といいます。
気象庁が発表する「津波の高さ」とは、海岸付近の海面がどのくらい高くなるかを言います。
津波の高さは、海岸や湾の地形によって予想された数倍に達することがあります。
地震の揺れと想定される被害
“地震の揺れと想定される被害“ 気象庁震度階級表により作成
震度 | 説明 | 加速度 ガル(gal) |
---|---|---|
震度0 | 人は揺れを感じない。 | 0~0.8 |
震度1 | 屋内にいる人の一部がわずかな揺れを感じる。 | 0.8~2.5 |
震度2 | 屋内にいる多くの人が揺れを感じる。 吊り下がっている電灯などがわずかに揺れる。 | 2.5~8 |
震度3 | 屋内にいるほとんどの人が揺れを感じ、棚の食器が音を立てることがある。 | 8~25 |
震度4 | かなりの恐怖感があり、吊り下げ物は大きく揺れ、棚にある食器類は音をたてて、座りの悪い置物が倒れることがある。 | 25~80 |
震度5(弱) | 多くの人が、身の安全を図ろうとする。座りの悪い置物の多くが倒れ、窓ガラスが割れて落ちることがある。 | 80~250 |
震度5(強) | 非常な恐怖を感じる。テレビが台から落ちることがあり、家具が倒れることがある。補強されていないブロック塀の多くが崩れ、一部の自動販売機が倒れることがある。 | |
震度6(弱) | かなりの建物で、壁のタイルや窓ガラスが破損落下する。耐震性の低い木造建物では倒壊するものもあり、耐震性の低い鉄筋コンクリート造建物でも壁や柱が破損する。 | 250~400 |
震度6(強) | 固定のない家具のほとんどが移動、転倒する。多くの建物で、壁のタイルや窓ガラスが破損、落下する。耐震性の低い鉄筋コンクリート造建物では倒壊するものがある。 | |
震度7 | ほとんどの家具が大きく移動したり、転倒する。耐震性の高い建物でも、傾いたり、大きく破損するものがある。広い地域で電気、ガス、水道の供給が停止する。 | 400以上 |
マグニチュード・震度・加速度
マグニチュード・震度・加速度
マグニチュード(M)
マグニチュードは地震のエネルギーの大きさを表す値です。特定の場所の地面の揺れは震度階という値で表されることが多く、その場合ひとつの地震に対しても観測する場所ごとに異なります。
しかし、マグニチュードはひとつの地震に対して1つしか決まりません。マグニチュードが1大きくなると、震源からの距離が同じでも最大振幅は10倍に、その地震のエネルギーは約30倍になります。
震度
震度はある場所の揺れの大きさを示す単位です。
同じ地震を体験しても、地盤や建物の構造などによって、その人が感じる揺れの大きさは異なります。
またも人の心理状態によっても、感じる揺れの大きさは変わってくるのです。
この単位は各国で異なり、日本の場合は、上表のように、気象庁で震度階を0~7に分けたものが使われています。
ガル(gal)
震度は地震の揺れを大まかな段階として定めたものなので、最近では揺れの内容を客観的に把握するために、『加速度(gal)』という基準が使われるようになりました。
加速度とは一定時間内に起きた速度変化のことで、1ガルとは毎秒1cmずつ加速していくことを意味します。
尚、阪神・淡路大震災で観測された加速度は「818ガル」、2003年7月に発生した宮城県北部地震では「2037ガル」が観測されています。
マグニチュードと震度の関係
一般的にマグニチュードが大きくても震源が遠い場合には、震度は小さく、マグニチュードが小さくても震源が近い場合には震度が大きくなります。
大地震による被害と特徴
阪神・淡路大地震による被害
1995年1月17日 午前5時46分に発生した『阪神・淡路大震災』では、6,433名もの尊い命が奪われ、その8割に当たる約5,000名は、建物の倒壊による「圧死」でした。
木造住宅は、1階が押しつぶされて2階が落ちてくるという倒壊パターンが多く、
倒壊に至るまでは約3~4秒という短い時間でした。
なぜ、多くの木造住宅が倒壊したのでしょうか?
原因のひとつとして、柱が土台から引抜かれたことが挙げられます。
直下型地震による強い縦揺れで建物が押し上げられます。
次に強い横揺れで筋交いの少なかった家は、建物自体がが弱く、自重を支えきれずに1・2階共に崩れたケースが多く、また、筋交いを多用した家でも、建物自体は強くなっていたが、筋交いがつっかえ棒となり柱の引抜き力も同時に強くなってしまいました。
その結果、1階だけが潰れ、2階が落ちてくるという倒壊が目立ってしまったのです。
震災で揺れていた時間は、わずか22秒間でした。
筋交いの少なかったお家 | 筋交いを多用したお家 |
---|---|
筋交いが少ない事で、建物自体が弱く、自重を支えきれず1、2階共に崩れたケース。 | 筋交いの多用で建物自体は強くなっていましたが、筋交いがつっかえ棒となり柱の引抜き力も同時に強くなってしまい、1階だけが潰れ、2階が落ちてきてしまったケース。 |
阪神・淡路大震災による被害状況(平成14年12月26日消防庁発表)
人的被害 | 死者 | 6,433人 | |
---|---|---|---|
行方不明者 | 3人 | ||
負傷者 | 重傷 | 10,683人 | |
軽傷 | 33,109人 | ||
計 | 43,792人 | ||
住家被害 | 全壊 | 104,906棟 | |
186,175世帯 | |||
半壊 | 144,274棟 | ||
274,181世帯 | |||
一部破損 | 263,702棟 | ||
計 | 512,882棟 |
大地震が起こる確率
大地震が起こる確率
自分の生きている間に、住んでいる地域で大きな地震が起こる確率はどのくらいなのでしょうか。
また、その対策としてまず行わなければならないことは、何なのでしょう。
以下の図を見る限り、大規模な地震が起こる確率はそれほど低くありません。
1997年から2006年の間に世界で起こったマグニチュード6.0以上の地震の実に2割が日本で起こっています(図1)。
震度1以上の地震は、年間1,000件以上発生しているといわれ、文部科学省の地震調査研究機関である地震調査研究推進本部・地震調査委員会は30年以内に震度6以上の地震が起こる確率を地域ごとに予測しています(図2)。
図1 マグニチュード6.0以上の地震回数
図2 今後30年以内に震度6弱以上の揺れに見舞われる確率の高い上位5都市】
県庁所在地 | 2012年度版 |
---|---|
静岡 | 89.70% |
津 | 87.40% |
千葉 | 75.70% |
横浜 | 71.00% |
奈良 | 70.20% |
出典: 従来の方法による全国地震動予測地図2012年度版の参考資料(都道府県庁所在地の市役所(東京は都庁)及び北海道の総合振興局・振興局庁舎付近(庁舎位置を含むメッシュの中心位置)において、今後30年以内に震度6弱以上の揺れに見舞われる確率(平均ケース))
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