耐震診断はどんな資格を持つ人ができる？必要性についても解説！

地震の際には、建物の倒壊によって二次災害が発生してしまうこともあります。
阪神淡路大震災では、建物の下敷きになってしまい命を落としてしまった方もいらっしゃいます。
そこで、ご自宅の建物の耐震性について不安をお持ちの方は、一度耐震診断を受けてみることをおすすめします。
耐震診断はどのような資格を持つ人によって行われるのか、なぜ耐震診断が必要なのかを解説するので、ぜひ参考にしてみてくださいね。

□耐震診断はどんな資格を持つ人ができる？

耐震診断は、耐震診断資格者によって行われます。
また、耐震診断資格者は建築士の資格も持っています。
耐震診断を行うためには、3年ごとに更新受講が必要となります。
新たな診断基準に適している診断をするために、定期的に講座を受けて能力を保っています。

耐震診断後は必要であれば耐震リフォームを行ったり、家を建て直したりすることもあります。
プロが的確に判断することで、耐震診断を終えた後の対応にも役立つでしょう。
当社では無料で耐震診断を行っているため、検討されている方はぜひご相談ください。
また、都市部では耐震診断資格者の登録制度を設けていることが多いため、市区町村に相談すると安心して業者を見つけられることもありますよ。

□耐震診断の必要性について

大規模な地震災害の後は、建築基準法などの各種設計基準などが見直されて改定されてきました。
1978年に起こった宮城県沖地震の発生後には、1981年に現在の新耐震基準が定められました。
それ以前の旧建築基準法によって建てられた建物は耐震性能が不足していることにより、1995年に発生した阪神淡路大震災ではこのような建物の被害が集中したようです。
そのため、耐震診断は旧建築基準法によって設計された建物に対して行われています。

耐震診断では、旧耐震基準によって設計されたために十分な耐震性能を備えていない建物と現行の耐震基準と比較して耐震性を測ります。
もし、新耐震基準によって建てられた建物であっても、劣化によって耐震性が懸念される場合は耐震診断を行うことをおすすめします。

□まとめ

耐震診断は耐震診断資格者によって行われます。
1981年以前に建てられた建物や、新しい建物であっても耐震性に不安がある場合には、耐震診断を受けてみてくださいね。
もし地震が発生したとしても被害を減らせるように、今から備えておくことが大切です。
当社では無料の耐震診断を行っています。
東京都木造住宅耐震診断事務所に登録された耐震診断技術者が診断を行います。
西東京市・小平市・東久留米市周辺で地震の備えについて検討されている方はぜひご相談ください。