広告）この方法で３００棟以上の耐震化費用を削減してきました。
いつくるかわからない大地震・・・
「首都直下地震」
今後30年以内に70％の確率で起きると予測されているマグニチュード７程度の大地震
最悪の場合、全壊または焼失する建物は61万棟に上り、死者はおよそ２万3000人とされています。
東京で震度5強を観測した東日本大震災では、建物に大きな被害は出ませんでしたので
安心？されている方も多いのではないかと思いますが、これは長い周期で揺れを起こす
「長周期地震動」だったためで、直下型では条件が全く違います。
直下型で震源に近い震度7の「短周期地震動」は建物に対して、ケタ違いの衝撃を与えます。
たとえ新耐震基準を満たした1981年（昭和56年）6月から2000年（平成12年）5月以前に
建てられた木造住宅でも倒壊してしまう危険性が少なくありません。
その一番の対策として御自宅の耐震化を考えられても
「助成金が利用できない・・・」
「耐震工事費用が高い・・・」
「予算に合わない・・・」など、
費用の問題で耐震化を断念される方もいらっしゃるのではないでしょうか。
もし、あなたもそうだとしたら、ぜひ弊社のー耐震化費用削減法ーを御覧ください。
問題が解決され、耐震化を進められるキッカケとなるかもしれません。
―耐震化費用削減法―
① 耐震診断を無料で行ってます
一般的には5万円～15万円（公的助成金を利用の場合はその１／２程度が自己負担となります）で
行われている耐震診断を無料で行い「費用削減」に貢献します。
「費用削減」によって、耐震化を身近にしていただくことが目的です。
② 補強設計を無料で行っています
補強設計とは耐震診断に基づいて、現状の建物のどこをどのように補強すればよいのか設計(計画)
することです。
ここでは安全で費用対効果の高い、工法や装置、材料を利用した設計（計画）を行い「費用削減」
を図ります。一般的には5万円～15万円（公的助成金を利用する場合は、改修工事の助成金に
含まれます。したがって実質工事に掛かる自己負担は増えてしまいます）
又、耐震以外のリフォームを御検討されている場合は、耐震補強計画に並行してそのリフォーム
箇所と耐震補強の箇所を同じに出来る場合もあります。同一箇所にすることで解体工事、仕上工事
が同時にでき合理的で「費用削減」となります。
③ 見積書を無料で提出します
耐震診断、補強設計に基づき費用対効果の高い、耐震補強工事の御見積書を詳細にわかりやすく
作成し、無料で提出させていただきます。
又、工事着手後において明確な問題（白アリ、木材の腐朽、各部の劣化、雨漏りなど）により
工事が発生した場合や、ご希望された追加工事を除いて、本御見積書以外の金額はかかりません。
※ここで、工事を進めるか否かを御検討ください。
もし工事は行わないとなった場合には、どのような理由であっても、お断りいただいて結構です。
しつこい営業はいたしませんのでご安心ください。
④ 補強工事は自社施工で行ってます
どんなに優れた費用対効果の高い補強設計でも、やはり経験豊富な施工との
スムーズな連携があってこそです。
設計と施工を一社で行うことで余計な経費を掛けずに、合理的に耐震化を進めることができ
「費用削減」につながります。
又、耐震診断時に確認できなかった耐力要素が工事中に見つかった場合でも、スピーディに
対応・変更が可能で無駄がありません。
以上のように弊社では耐震診断～補強工事に至るまで
「費用削減」を考えた上で、大地震に負けない住まいの耐震化を行っています。
あなたと、一人でも多くの方が、
御自宅の耐震化をあきらめることなく、成功させ、安心して暮らしていただけることを願ってます。
