耐震診断とは？新耐震基準についても解説します！

耐震診断と新耐震基準、これらの言葉を耳にしたことがあるでしょうか？
地震大国である日本において、建物の耐震性は住民の命を守るために大切です。
耐震工事を検討している方はこれを読んで耐震についての知識を身につけましょう。

今回は、耐震診断とはなにか、新耐震基準は旧耐震基準と何が違うのかについて解説します。

□耐震診断とは？

耐震診断とは、既存の建物が旧耐震基準で設計されているか、新耐震基準を満たしているかを確認するための診断です。
旧耐震基準で設計された建物は、新耐震基準を満たしていない可能性があり、震度6～7の大地震に直撃されると倒壊の危険があるので注意が必要です。

熊本地震や阪神・淡路大震災など、過去の大地震を振り返ると、旧耐震基準の建物が大きな被害を受けるケースが多く見られました。
特に瓦屋根の木造家屋は、大きな被害を受けました。

現在日本では、まだ900万棟もの建物が耐震化されていません。
今後、大地震が起きたときに、被害を小さくするためにも、早めに耐震診断を受けましょう。

耐震診断では、まず建物の調査が行われます。
建物の構造や劣化、設計図書の有無、増築年などを確かめるのです。
そして、調査結果から建物の耐震性を精査し評価されます。

耐震診断は、木造建築物と非木造建築物で診断方法や指標が違うので、耐震診断したい建物が木造なのか非木造なのかを確かめ、それぞれの専門家に依頼することが必要となります。

当社は、木造建築物の耐震を専門で扱っております。

旧耐震基準では、震度5の中規模の地震には耐えられるものの、震度6の大地震では倒壊のリスクが高まるとされていました。

一方、新耐震基準では、中地震が起きたとしても軽度なひび割れ程度の損傷に抑えられることに加えて大地震にも崩壊や倒壊しない程度に基準が設定されています。
新耐震基準では、中地震対策として柱や梁、壁などを強化し、大地震対策として、柱や梁などが変形しても倒壊・崩落しない構造が求められるようになったのです。

また、1981年に施行された新耐震基準では、法的な拘束力はありませんでしたが、2000年基準としてさらに内容が強化され、法的拘束力を持つようになりました。

耐震診断をすることで、その建物が旧耐震の基準で設計されているか、新耐震の基準を満たしているかを確認できます。
当社では、耐震診断を無料で行っております。
西東京市・小平市・東久留米市周辺で、耐震工事を検討されている方は、ぜひ耐震診断を当社にお任せください。