耐震診断が必要な住宅や行うメリットについて解説します！

日本は地震大国と呼ばれるほど、世界的にみても地震が多い国です。
地震対策の第一歩として、耐震診断を行うことをおすすめします。
今回は、耐震診断を行うメリットと耐震診断を行うべき住宅についてご紹介します。
お住まいの住宅の耐震性が気になる方や耐震診断に興味のある方は、ぜひ参考にしてください。

□耐震診断のメリットについてご紹介します！

耐震診断を行うことには3つのメリットがあります。
3つのメリットの中で1つでも実現したいことがあれば、耐震診断を行うことをおすすめします。

1つ目は、安全性(耐震性)を向上させることです。
過去の地震で大破以上の被害があった建物は、85パーセント近くが旧耐震基準で建てられてた建物だといわれています。
現在では、地震による大破の被害を抑えるため、新耐震基準が設定されています。
しかし、新耐震基準だから安全ではありません。
構造体の劣化や今までの地震による金物のゆるみやゆがみ、外壁の亀裂、増改築など建物の耐震性は時と共に低下してしまいます。
耐震診断を行うことで、ご自身の家が大地震に対してどの程度の耐震性を有するのかを知ることが可能です。

2つ目は、建物の価値を高めることです。
地震の危険性を測る予想最大損失率PMLというものがあります。
計算方法は、最大の地震で被害を受けた建物を被災前の状態に復旧するのに要する工事費を新築工事費で割った率で求めます。
耐震診断を行い、耐震補強をすることで比率を低くすることが、その建物の安全性が高いという評価につながります。

3つ目は、将来の出費を抑える可能性があることです。
地震が起きて住宅を修復する費用は、耐震補強を行う費用の3倍かかると考えられています。
耐震診断を行い、問題がある場合には補強を済ませておくことで地震が起きた際の出費を抑えられます。
お住まいのある自治体で耐震診断において補助金が降りる可能性があるので、確認してみてください。
※当社近辺の主な耐震診断及び補助事業情報 “自治体ホームページ”

□耐震診断をするべき住宅とは？

まず、1981年以前に建てられた住宅です。
1981年以前に建てられた住宅は旧耐震基準で建てられているため、現在適用されている新耐震基準を満たしていない可能性があります。
基準の更新があったのは、1981年6月です。
ご自身が住んでいる住宅の建築年数が1981年6月以前、もしくはその付近である場合は耐震診断を行いましょう。

次に中古で購入した住宅です。
自身の前に住宅を管理していた人の耐震管理が悪いと、住宅の経年劣化とともに耐震性が落ちている可能性があります。
中古で購入した住宅の耐震性が心配な場合は、耐震診断を行うことがおすすめです。

当社は、無料で耐震診断を行っています。
耐震診断をお考えの方は、当社までお問い合わせください。

□まとめ

今回は、耐震診断を行うメリットと耐震診断を行うべき住宅についてご紹介しました。
当社は、西東京市・小平市・東久留米市周辺で無料の耐震診断を行っております。
耐震診断や地震対策でお悩みの方や、耐震診断を行いたい方は当社までお気軽にご相談ください。