地震によって住宅が倒壊してしまったら？倒壊する理由をご紹介！

地震による被害で最も大きいものの1つが、建物の倒壊です。
いざという時に、自分や家族の身を守るためには、住宅の耐震性を高めることは欠かせません。
今回は、地震によって倒壊しやすい住宅の特徴と、旧耐震基準で設計された住宅に住みたいときの対処方法について紹介します。

□地震によって倒壊しやすい住宅の特徴とは？

地震による住宅への被害の大きさには、その構造よりも壁の数や屋根の重量、基礎部分の材などといった要素が影響しています。
屋根の重量は住宅の耐震性に非常に大きな影響を与える要素の1つです。
一般的に屋根の重量が重いほど、地震発生時の住宅の揺れは大きくなり、倒壊の危険は高まります。
計算上でその事実が判明しているだけでなく、実際に発生した地震による倒壊家屋の内訳を見ても屋根の重量が重い住宅の割合が多いことが分かっています。

壁の配置や数も、住宅の耐震性を考える上では欠かせません。
阪神淡路大震災では、間取りが細長く壁がほとんど配置されていない住宅や1階部分の壁の数が明らかに少ない住宅が大きな被害を受けました。
地震による住宅へのダメージを軽減する耐力壁は、地震による住宅への被害を抑えるためには欠かせないので、今一度確認しておきましょう。

現在、住宅の基礎部分に関しては、ベタ基礎と布基礎がポピュラーです。
住宅が建設される地盤の特徴によって最適な基礎は異なるので、事前に調査して適切な基礎を明確にしておきましょう。

□旧耐震基準で設計された住宅に住むための方法とは？

旧耐震基準で設計された住宅に住みたい場合は、まず耐震診断が行われているかどうか確認しましょう。
これを受けることで、住宅の地震に対する強さが判明し、耐震工事を実施するときの工事費用を見積もる際に活用できます。
耐震診断やそれに伴う耐震工事に関しては、それにかかる費用に対する補助金制度が利用できる場合もあるので、事前に確認しておきましょう。

しかし、どうしても旧耐震基準で設計された住宅に住みたい場合を除けば、新耐震基準で設計された住宅に住むことがおすすめです。
地震保険に加入する際には保険料割引などの補助を受けられるだけでなく、新築建設時に税金控除を受けられます。

□まとめ

地震による被害を回避するためには、耐震壁が少ない・屋根が重いなどといった、耐震性が低い住宅の特徴を考慮した住宅設計が重要です。
仮に旧耐震基準の住宅に住みたい場合は、耐震診断を受けて補強工事を行いましょう。
西東京市・小平市・東久留米市周辺で住宅の耐震性に関してお悩みの方はぜひ当社にご相談ください。