耐震診断をするときの流れを耐震リフォーム専門会社が解説します

マイホームの耐震性に不安を感じていて、今の段階でどれほどの耐震性があり、耐震リフォームが必要か知りたいとお考えの方はいませんか。
診断すると、マイホームのどこが構造的に弱く、どの部分が老朽化しているのかを知れるでしょう。
今回は耐震診断の必要性と実施する時の一連の流れを紹介します。

□耐震リフォームをする時の耐震診断の必要性

なぜ耐震診断が必要なのでしょうか。

建築基準は日本で大地震が起きて大きな被害が発生するたびに見直されてきました。

例えば、1968年の十勝沖地震、1978年に宮崎県沖地震、さらに阪神淡路大震災が起こった時に強化されています。

特に基準が大きく変わったのは1981年で建築基準法の耐震基準が大きく変わりました。

これ以前の住宅と新基準が適応された住宅では地震に対する強度が大幅に変化しています。

基準値の変化でどれほど耐震性が変わったか説明すると、大地震が発生して倒壊した家の割合を調べると、前の基準で建設された家は現行の基準で建設された家の約4倍も倒壊する確率があったというエピソードがあります。

さらには阪神淡路大震災を受け、2000年に新・新耐震基準へと強化されています。
ですので、診断した家が現行の耐震基準と照らし合わせて、基準を満たしているか調べるために耐震診断が必要となります。

では、実際にどのように行うのでしょうか。

最初に建物の概要をつかむために予備調査を行います。
具体的には建物の住所や建物の構造、面積を調べ、現地調査に必要な図面を作成し、分析の下準備を行います。

次に、構造耐震指標を求めるために必要な情報を現地調査で行います。
具体的には建物に入っているひび割れや、基礎の亀裂、柱の傾斜角度や地盤が偏って沈下していないかなど、
現在の建物の状態（亀裂や老朽化、劣化度など）を調査していきます。

建物内部についても、利用されている材料や構造材の有無など、床下から小屋裏（2階の天井裏）まで、くまなく調査します。

また土地の周りの環境も記録します。

このように、耐震調査は詳細に現地調査をするので、診断に要する時間が2～3時間程必要となります。
また、この診断結果を基に建物の現状の耐震性を評価し、必要に応じ補強設計を行い補強工事へと進めます。

実際の現地調査の様子はこちら↓↓↓でご覧ください。
画像でわかる「耐震診断」･･･現地調査編

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今回は耐震診断の必要性と実施する時の流れを耐震リフォーム専門会社が紹介しました。
通常、耐震診断には費用が掛かりますが、当社は無料耐震診断を行っております。
マイホームが地震に耐えられるか心配な方は、お気軽に当社へご相談ください。